企業の価値を評価する方法には、マーケットアプローチ、コストアプローチ、インカムアプローチの3つがあります。このうち、マルチプル法はマーケットアプローチに含まれる概念です。マーケットアプローチは、市場での取引価格や他の類似企業の評価を基に企業価値を算出する方法です。この記事では、マルチプル法の基本的な概念や具体的な適用方法、DCF法との違い、計算方法、そしてそのメリットとデメリットについてわかりやすく解説します。マルチプル法を理解することで、企業価値の評価に対する見方がより深まるでしょう。

マルチプル法とは？

マルチプル法とは、特定の財務指標を基に企業価値を評価する手法です。主に株価収益率（PER）、企業価値倍率（EV/EBITDA）、株価純資産倍率（PBR）などの指標が用いられます。これらの指標は、他の類似企業や業界平均と比較することで、評価対象企業の相対的な価値を判断します。具体的には、以下のようなステップで評価が行われます。

マルチプル法の具体的な適用方法

マルチプル法を用いて企業価値を評価する際の基本的な手順を説明します。

1. 適切な財務指標を選定する

まず、評価対象企業に最も適した財務指標を選びます。例えば、成長企業の場合はPERが、安定した収益を持つ企業の場合はEV/EBITDAがよく使われます。

2. 比較対象企業を選定する

次に、評価対象企業と類似した業種や規模の企業を選びます。これにより、評価対象企業の相対的な価値を正確に把握することが可能になります。

3. 財務指標を計算する

選定した財務指標を基に、比較対象企業の平均値や中央値を計算します。これを「マルチプル」と呼びます。

4. マルチプルを適用する

計算したマルチプルを評価対象企業の財務指標に適用し、企業価値を算出します。例えば、PERを用いる場合、評価対象企業の一株当たり利益（EPS）に平均PERを乗じて企業価値を求めます。

DCF法とマルチプル法との違い

マルチプル法と並んでよく使われる企業価値評価手法に「DCF法（ディスカウント・キャッシュ・フロー法）」があります。これら二つの方法にはいくつかの違いがあります。

1. 評価のアプローチ

• マルチプル法は、相対評価の手法であり、類似企業の財務指標と比較して企業価値を評価します。
• DCF法は、絶対評価の手法であり、将来のキャッシュフローを割引現在価値に変換して企業価値を評価します。

2. 必要な情報

• マルチプル法では、比較対象企業の財務データが必要です。
• DCF法では、詳細な財務予測と適切な割引率の設定が必要です。

3. 複雑さ

• マルチプル法は比較的簡便で、迅速に企業価値を算出できます。
• DCF法は詳細な分析が必要で、複雑かつ時間がかかる場合があります。

マルチプルの計算方法

ここでは、代表的なマルチプルであるPERとEV/EBITDAの計算方法を具体的に説明します。

PER（株価収益率）

PERは、株価を一株当たり利益（EPS）で割った値です。

PER = 株価 ÷ 1株当たり利益（EPS）

例えば、評価対象企業の株価が1,000円で、EPSが100円の場合、PERは10となります。

EV/EBITDA（企業価値倍率）

EV/EBITDAは、企業価値（EV）をEBITDAで割った値です。

EV/EBITDA = 企業価値（EV） ÷ EBITDA​

企業価値（EV）は、株式時価総額＋純有利子負債で計算されます。例えば、株式時価総額が100億円、純有利子負債が20億円、EBITDAが10億円の場合、EV/EBITDAは12となります。

マルチプル法のメリット

マルチプル法には多くのメリットがあります。

簡便さと迅速性

マルチプル法は比較的簡便であり、迅速に企業価値を算出することができます。必要なデータが揃っていれば、短時間で評価を行うことが可能です。

相対評価の有用性

市場全体や業界の動向を反映した相対評価ができるため、企業価値をより現実的に捉えることができます。特に、同業他社との比較が容易である点が大きな強みです。

マルチプル法のデメリット

一方で、マルチプル法にはいくつかのデメリットも存在します。

主観的要素の影響

比較対象企業の選定や、どの財務指標を用いるかの判断には主観が介在します。そのため、評価結果が評価者のバイアスに左右される可能性があります。

環境変化への対応不足

市場環境や業界の変化に迅速に対応できない場合があります。例えば、経済危機や業界特有の問題が発生した際には、過去のデータを基にした評価が実情と合わなくなることがあります。

マルチプル法の活用例

実際にマルチプル法がどのように活用されているのか、いくつかの例を挙げてみます。

スタートアップ企業の評価

スタートアップ企業は収益が安定していないため、EV/EBITDAやPERを用いて同業他社と比較することで、将来的な成長性を評価することが多いです。

M&A（企業買収）時の評価

M&Aにおいては、買収対象企業の適正価格を判断するためにマルチプル法がよく用いられます。比較対象企業のデータを基に、買収価格の妥当性を評価します。

まとめ

本記事では、企業価値評価の手法のひとつである「マルチプル法」について、その基本概念、具体的な適用方法、DCF法との違い、計算方法、メリット・デメリットを解説しました。マルチプル法は、迅速かつ比較的簡便に企業価値を評価する手段として広く利用されていますが、その一方で主観的要素や環境変化への対応不足といった課題もあります。これらを理解し、適切に活用することで、企業価値の評価をより正確に行うことが可能になります。